転職に資格はいらない！転職市場での資格の必要性を解説します

本記事では、転職における資格の必要性の有無について解説していきます。

転職活動においてプラスの評価になりうる資格についても紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

この記事の監修者

人材業界転職ルート 編集部

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一部を除いて、転職のために資格を取得する必要はない

弊社で運営する転職エージェントにおいて、求職者の方から「転職のために何か資格を取った方が良いでしょうか」と、聞かれることが多くあります。

結論から言えば、税理士や弁護士など資格を持っていなければできない仕事を除いて、転職のために資格を取得する必要はありません。

自分自身のスキルアップや体系的な学習のためには、資格の取得は無駄ではないですが、転職という限定的な目的のためなのであれば不要です。

転職活動では、資格よりも実務経験が重要

大前提として、転職活動においては、資格の有無よりも実務経験の方が圧倒的に重要になります。

なぜなら、企業側の中途採用の目的は「会社にすぐ貢献してくれる人材」の確保だからです。つまり即戦力の人材を求めています。

「資格は所持しているが、実務経験がない人」と「資格はないが、実務経験がある人」では、ほとんどの場合は後者が採用に至りやすいです。

そのため、転職活動という限定した目的であれば、資格取得は必要ありません。資格取得を目指す場合には、何を目指すのかを明確にしてから取得するか否かを決めていくと良いでしょう。

ただし、資格取得が前提となる職種もある

ただし先述した通り、職種によっては資格取得が前提となる職種もあります。法律で資格取得が定められている、規制のある職種などです。たとえば医師や看護師など、医療関係の仕事は資格取得が必須です。こういった仕事に就くためには、大学や専門学校を卒業し、定められた過程を修了する必要があります。

他にも「士業」と言われる仕事も、資格取得が前提になります。弁護士、公認会計士、税理士、司法書士などの仕事です。士業の仕事は、その仕事を行うために必要な資格を持っていなければ、業務に携わることができません。こうした職種に就きたい場合にも、迷う必要なく資格取得を目指すことになります。

資格が必要な職種については、難易度が高いものも多く、一定期間の学習が必要です。

転職市場でプラスになりうる資格

資格を前提としない職種において、転職市場でプラスになりうる資格としては、以下の2つが挙げられます。

それぞれの資格について解説していきます。

なお、プラスになりうるというのは、特定の業種で高い評価を受ける、そのまま採用が決まるというわけではなく、比較的多くの求人でプラスの要素になりうるという意味です。

それぞれの資格を持っているから必ず採用されるわけではない事を理解しておきましょう。

簿記

簿記は生かせるフィールドが広いため、評価されやすい資格です。経理・財務などはもちろんのこと、会社経営の基礎となる知識が備わっていると判断されるため、経営企画や事務企画など多くの職種でプラス評価になる可能性があります。

なお、経理の経験者募集の求人だと、簿記を持っているだけでは採用に至りづらいこともあります。しかし、他の職種では業務経験がなくても、簿記を所持しているだけで「一定の知識を持って、企業の数字をきちんと見られる人」という評価になりやすいです。

英語関連の資格

英語関連の資格とは、英語試験のスコアに関するものです。海外企業や顧客とやり取りを行っている企業であれば、英語関連の試験スコアが優れている人は、評価につながりやすくなります。

しかし、中途半端なスコアだと意味がありません。たとえばTOEICであれば、最低でも700点以上はないとプラスの評価になることはほとんどないでしょう。企業によっては、TOEICの点数が700点～800点台では「英語力がない人」とみなされてしまう事もあります。

また、英語関連のスコアについても、高いから採用が確約されるものではありません。あくまでもプラスの評価になりやすいことを押さえておくことが大切です。

経理や財務、税務の実務経験、英語を使ったビジネス経験、海外大学の卒業、留学経験など、明確にそのスキルが備わっていることがわかる経験の方が評価されます。

保持しているだけでは評価されづらい資格

一方で、保持しているだけでは評価されにくい資格もあります。例えば、以下の資格が挙げられます。

それぞれ、解説していきます。

中小企業診断士

中小企業診断士とは、中小企業の経営診断を行い、経営に関する助言を行うコンサルティングに有用な資格です。

しかし、中小企業診断士の資格を取得していても、コンサルティング会社から高い評価を受けるわけではありません。

特定の企業や業界での実績、企画部門での経験、事業立ち上げの経験などの方が、資格を所持している事よりも評価される傾向にあります。

MBA

MBAとは「Master of Business Administration」の頭文字を取った略称で、経営学修士と訳されます。経営学の大学院の修士課程を修了することで授与されます。

MBAは、「国内の経営大学院」か「海外の有名大学院」かで評価が大きく異なりますが、ここでは国内の経営大学院を前提に説明します。

中小企業診断士同様、MBAを取得していたからといって、コンサルティング会社から高い評価を受けられるわけではありません。

資格よりも、特定の企業や業界での実績など、実務に関することの方が評価されます。資格に加えて実務の経験があって、初めて評価されると認識しておく必要があります。

まとめ

資格取得を前提とする職種を除いて、転職のために資格を取得する必要はありません。

医療関係や士業などの資格が必須の仕事に転職したい、という明確な意思があるのであれば、今すぐ資格取得に向けて動き出すのがよいでしょう。ただし、資格取得には時間がかかるため、「本当にその仕事につきたいのか」「なぜ目指すのか」をはっきりさせておいた方がよいです。

資格取得が必要ではない仕事をしたい場合は、実務経験が積める環境を目指すのがおすすめです。実務経験を積むことで、さらにその経験を活かして転職できる可能性も大きくなります。現在のキャリアや経験で始められる求人を探して、そこで経験を積むことを目指すと良いでしょう。

経験を積むためには、資格取得などの学習よりも、経験が積める環境に飛び込むのが近道です。

経験を積むことは、転職だけではなく、現職の異動や副業などでも実現できる可能性があります。

今、「副業までして経験を積まなくても良い」と思ったのであれば、自分の中で考えが固まっておらず、なんとなくやってみたいなという段階なのかもしれません。

未経験で新しい仕事をしたいのであれば、何かしらの対価は必要になることは押さえておきましょう。

資格取得に関する補足

最後に、資格取得について補足をします。

当記事では、「転職の為の資格は必要ない」という事をお伝えしてきましたが、もちろん資格取得の目的は転職の為だけではありません。「スキルの向上」「知識の体系化」というように、目的が明確なのであれば、資格取得にも当然意味がありますし、役立つものになるはずです。

この記事が、転職の為に資格を取ろうかと迷われている方のお役に立てば幸いです。