転職活動は働きながらすべきか、退職してから行うべきか

本記事では、「転職活動は働きながらすべきか、退職してから行うべきか」という疑問ついてお答えしていきます。

転職活動における「離職期間」の捉え方について解説した上で、それぞれのメリット・留意点を解説していきます。

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人材業界転職ルート 編集部

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転職活動における「離職期間」の捉え方

まず、転職活動を行う前提として、「離職期間が３ヶ月を超えると、選考通過率は大幅に下がる」と言われています。

これは、一定以上の離職期間があることで、「就業意欲が低いのではないか」「転職活動がうまくいかず、他社に評価されていない人材なのではないか」というマイナスな印象を企業側に与えてしまう可能性があるためです。

1、2ヶ月であればそれほど影響はありませんが、３ヶ月以上になると、期間が延びるごとに選考が不利になることを覚えておきましょう。離職期間をむやみに延ばさないためにも、可能であれば、働きながら転職活動をするのがおすすめです。

ただし、現職が多忙で、転職活動をする時間の捻出が難しい方にとっては、退職後に転職活動を開始するほうがメリットが大きいかもしれません。

このあと紹介する、在職中/退職後に転職活動を行うメリットと留意点をご確認いただき、自分にはどちらのタイミングが適しているか検討してみてください。

働きながら転職活動をするメリット

働きながら転職活動をするメリットは、以下の3つが挙げられます。

離職期間が発生しない

1つ目のメリットは、離職期間が発生しないことです。

転職先が決まってから現職の退職手続きを進めることができるため、基本的に、離職期間が発生しません。収入が途切れることもなく、各種保険の移行手続きもスムーズに行うことができます。

また、前述したとおり、離職期間が長くなってしまうと、その分選考が不利になる可能性があります。在職中に転職活動を行う事で、この不安要素をクリアできます。

現職と転職先を比較できる

2つ目のメリットは、「現職に残る」「転職する」という選択肢を比較できる点です。

内定が出たからといって、必ずしも転職をしなければいけないわけではありません。転職するかどうか迷っている場合は、オファーを貰った後、年収などの条件を明確にしたうえで、実際にそのオファーを受けるかどうかを検討することが可能です。

また、転職への意欲が高い人でも、転職活動を続ける中で現職の良さに気付き、現職に残るという選択をするケースもあります。退職後に転職活動をした場合、前職の環境が恵まれていたと気付いたとしても、戻ることはできません。

このように、現職と転職先との比較ができ、どちらの選択肢も取れることは大きなメリットです。

退職交渉をスムーズに進めやすい

3つ目のメリットは、退職交渉をスムーズに進めやすいという点です。

転職先が決まっているということは、多くの場合入社日も確定しているため、退職交渉を比較的スムーズに進めることができます。

転職先が決まっていない段階で退職交渉をしてしまうと、「次が決まっていないなら、決まるまでいてほしい」というような引き止めに合うことも多く、それを了承してしまう人も多いようです。結果として、なかなか辞められないまま現職を続けるというケースもあります。

転職活動がすでに終わっている状態であれば、退職日を明確に示すことができ、スムーズに退職交渉を進めることができるでしょう。

働きながら転職活動を行う際の留意点

働きながら転職活動を行う際の留意点は、以下の2点です。

時間の捻出が難しい

1つ目は、スケジュール調整や、面接対策の時間を捻出するのが難しい点です。

働きながら転職活動を行う場合、現職の業務の合間や終業後の時間を割いて、情報収集や企業研究、書類作成などを行います。また、企業との面接は基本的に平日に行われるため、現職の仕事の調整や有給の取得が必要になる可能性があります。

そのため、転職活動中は負荷が大きくなります。

同時並行できる選考数に限りがある

2つ目は、並行して選考を受けられる企業数に限りがあることです。

転職活動では、さまざまな企業の選考を並行して受けていくのが理想です。しかし、在職中の方は、転職活動に充てることができる時間が限られているため、多数の選考を同時に進めていくことが難しいです。

現職のスケジュールを踏まえながら、選考を受ける企業を絞り込む必要があります。

退職後に転職活動を行うメリット

続いて、現職を退職してから転職活動を行うメリットをお伝えします。

退職後に転職活動を行うメリットは、以下の2点です。

転職活動に専念できる

1つ目のメリットは、転職活動に専念できることです。

退職後は時間に余裕ができます。生活の時間の多くを転職活動に充てることが可能になるため、転職活動だけに専念することが可能です。

現職が忙しく、転職したいけど時間が無い、という方には大きなメリットと言えるでしょう。

多くの選考を並行して進めることができる

退職後は、転職活動に避ける時間が増えるため、選考を受ける企業数を増やしても並行して進めることができます。

特に、幅広い業種を検討している方や、軸が定まりきっていない方は、多くの企業を検討しながら転職活動を進めることができるようになります。

退職後に転職活動を行う留意点

退職後に転職活動を行う際の留意点は、以下の3点です。

収入が一定期間途切れる

1つ目は、収入が途切れることです。

退職後から転職先が決定するまでの間は、無収入の状態になります。基本的な支出が変わることは少ないと思われますので、家計としては赤字が続くでしょう。

転職活動が長くなればなるほど、生活面での不安を感じやすくなってしまいます。

長期化するほど転職活動が不利になる

2つ目は、長期化するほど選考で不利になる可能性がある、という点です。

本記事の冒頭でもお伝えしている通り、離職期間が３ヶ月以上空いてしまうと、転職活動は不利になると言われています。

離職期間が長期化するほど選考通過率も低下してしまうため、退職後に転職活動を行う場合は、退職後の1〜２ヶ月以内に内定の獲得を目指すなど、期日の目標を明確に設定するのがおすすめです。

また、退職後に少しゆっくりしてから転職活動を始めたい、という方もいますが、結果的に離職期間が長引くことに繋がるため、あまりおすすめできません。

内定から実際に入社するまでの期間は、数週間程、期間が空くことが多いため、退職の手続きや有給の消化をしつつ、有効活用すると良いでしょう。

焦りから安易な意思決定をしてしまう

3つ目は、転職活動がうまくいかないことで焦りを感じ、安易な意思決定をしてしまう、という点です。

退職後に開始した転職活動でなかなか転職先が決まらない場合、焦りを感じる方が多いと思います。その強い焦りから、「入社すること」が目的になってしまい、「とりあえず内定が出た会社に入社する」という意思決定をしてしまうことがあります。

このような場合では、転職理由や目的が置き去りになっていることが多いため、入社後にミスマッチが発生する可能性も高く、入社後の早期退職に繋がることも少なくありません。

まとめ

転職活動は在職中に行うべきか、退職してから行うべきかという疑問について、双方のメリット・留意点をお伝えしました。

それぞれを勘案すると、働きながら転職活動を行う方が、比較的メリットが大きいと考えられます。

しかし、働きながらの転職活動が難しい方もいます。その場合は、退職後1〜２ヶ月以内の内定獲得を目指して、スピーディーに行動していけると良いでしょう。また、可能であれば、退職前から履歴書や職務経歴書の作成、情報収集などを進めておきましょう。

最終的に転職活動のタイミングを決定するのは、自分の考え方や意思によります。

それぞれのメリット・留意点を踏まえて、自分に合ったタイミングで転職活動を進めましょう。