フルフレックスの仕事に転職したい人が知っておくべき事

この記事では、フルフレックス制度について説明した上で、フルフレックスで働く際の注意点や、フレックスタイム制度の導入状況について解説します。

という方は、ぜひ参考にご覧ください。

この記事の監修者

人材業界転職ルート編集部

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フルフレックスとは

フルフレックスとは、清算期間内での総労働時間を満たせば、従業員が自由に勤務時間を決められる制度です。

企業によって清算期間は異なりますが、例えば1週間や1ヶ月など、ある一定の期間内で総労働時間を満たせば、1日の労働時間や始業・終業時間を自由に決めれます。

フレックスとフルフレックスの違いは、コアタイムの有無です。

フルフレックスは、コアタイムの設定されていないフレックス制度ということができます。

コアタイムとは、従業員が必ず勤務しなければならない時間帯で、企業によってコアタイムの時間帯は異なります。そのため、コアタイムの時間帯が短いほど、より柔軟な働き方ができるといえます。

コアタイム以外の時間帯はフレキシブルタイムと呼ばれており、定められた期間の総労働時間を満たしていれば、フレキシブルタイム内で自由な時間に出社・退社が可能です。

フルフレックスは、柔軟な働き方ができる魅力的な制度ですが、フルフレックスで働く場合はいくつか気をつけるべき点もあります。

フルフレックスで働く際の2つのポイントを紹介していきます。

フルフレックスで働く場合、清算期間内に決められた総労働時間を確保しなければなりません。

勤務時間を自由に決められる一方で、時間配分を自身で管理する必要があります。清算期間内で総労働時間を確保しつつ業務を完遂できるよう、計画的に取り組みましょう。

フルフレックスでは、同僚と勤務時間がずれることもあります。

社内でのコミュニケーションを円滑にする為にも、スケジュールや業務進捗を共有する意識を持つ必要があります。

フルフレックスであっても、業務によって時間を調整しなければならないケースもあるため、柔軟に対応しましょう。

フレックスやフルフレックスは、ライフスタイルに合わせて働ける魅力的な制度ですが、導入している企業はまだ限られているのが現状です。

厚生労働省の「令和5年就労条件総合調査概況」に、フレックスタイム制の導入状況に関する調査結果が記載されているので、その調査をもとに解説していきます。

厚生労働省の「令和5年就労条件総合調査概況」によると、調査対象の企業のうち、フレックスタイム制を採用している企業は6.8％という結果になっています。

フレックスタイムを導入する企業の割合が6.8％なので、フルフレックス制度を導入している企業はさらに限定的といえるでしょう。

ちなみに、企業規模別にみると、フレックスタイム制を導入している企業は、1,000人以上で30.7％、300～999人で17.2％、100～299人で9.4％、30～99人の企業では4.2％になっています。

同調査によると、調査対象の労働者のうち、フレックスタイム制の適用を受けている労働者は10.6％という結果になっています。

企業規模別にフレックス適用の労働者割合をみると、1,000人以上で19.1％、300〜999人で9.9％、100〜299人で5.2％、30〜99人の企業では3.5％になっています。