転職活動は在職中に行った方がいい？退職・離職後でも良い？

この記事は、人材業界専門の転職エージェント「人材業界転職ルート」を運営するファンオブライフが、日々ご相談を受ける内容をもとに、架空の転職相談に対して回答を行っているものです。

今回は転職活動を行うタイミングについての記事です。

この記事の監修者

人材業界転職ルート 編集部

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人材業界専門の転職エージェント「人材業界転職ルート」の編集部です。人材業界での転職活動やキャリアに役立つ記事を更新しています。

【相談】転職活動をするタイミングは現職を退職後で良いのでしょうか

現在転職を検討していますが、現職を退職後に行うかどうかで悩んでいます。
現職は忙しくなかなか転職活動の時間が取れそうにありません。退職後に行っても良いものでしょうか。
出来るだけ離職期間がないほうが良いと聞いたことがあります。
転職活動は在職中に行うべきか、退職後に行うべきかに関してアドバイスをいただければと思います。

【回答】離職期間があると転職活動に不利に。できれば在職中に行いましょう

転職活動は在職中と退職後、どちらのタイミングで行うのが良いか、というご相談ですね。

同様の相談をよく受けるのですが、相談者様の仰る通り離職期間は短い方が望ましいです。

離職期間が3か月を超えると選考の通過率が大幅に低下すると言われています。

離職期間が空いている＝「就業意欲が低い人材ではないか」「転職活動が上手くいかず長期化しているのではないか」といったマイナスの印象を企業人事に抱かれやすいため、書類選考時点で見送りになる可能性が高くなります。

そのような不利な点を避けるためにも、可能であれば在職中に転職活動を行うべきでしょう。

しかし、人によっては現職が多忙で転職活動時間の捻出が難しいという方もいらっしゃるかと思います。

そういった方にとっては退職後に行う方がメリットが大きい場合もありますので、在職中と退職後、それぞれの場合のメリット・デメリットを把握し、ご自身の状況に適した転職タイミングを見極めていきましょう。

在職中（仕事を辞めず）に転職活動を行うメリット

離職期間が発生しない

まず挙げられるメリットが離職期間が発生しないということです。

転職活動はいつ終わるかを予測することができませんが、在職中であれば転職先が決まってから退職の手続きを進められるため、基本的に離職期間が発生しません。

離職期間が発生しないということは、収入が途切れることがない、各種保険の移行手続きが比較的容易などのメリットを享受できます。

「現職に残る」という選択肢と「転職」という選択肢を比較できる

そもそも現職に残るか転職をするか迷っている方は、在職中に転職活動を行うことで、双方の選択肢を比較検証することができます。

また、転職ありきで活動する方でも、転職活動を続ける中でかえって現職の良さに気づき、現職に残るという選択をするケースもあります。

退職後に転職活動を行う場合、仮に転職活動を通じて「今までの職場は実は非常に恵まれていた」と気づいたとしても戻ることはできません。

そういった点からも、在職中に転職活動を行うメリットは大きいでしょう。

退職交渉をスムーズに進めやすい

転職活動を通じて転職先が決まっていれば、転職先の入社日が確定している分、退職交渉も比較的スムーズに進みやすいでしょう。

特に次が決まっていない状況で退職交渉をする場合は「次が決まっていないならもう1か月いてくれ」など引き延ばしに合うことも多く、少しならと了承する方も多いようです。

結果、なかなか辞められないままズルズルと現職を続けるというパターンも少なくありません。

転職活動を終えている状態であれば、明確に退職日を示し、スムーズに退職交渉を進められるでしょう。

在職中（仕事を辞めず）に転職活動を行うデメリット

スケジュール調整や対策時間の捻出などの負荷がかかる

転職活動を行うにあたって、現職の業務の合間や終業後の時間を使って、書類作成や情報収集、企業研究などを進める必要があります。

また、企業との面談は基本的に平日のため、現職業務の調整や有給取得などが必要になるケースも多いでしょう。

このような負担は発生しますが、現職の業務が減るわけではないので、転職活動中は負荷は大きくなると言えます。

同時に選考を進められる企業数に限りがある

転職活動においては様々な企業を並行してみていくことが理想ですが、在職中の方は転職活動に充てる時間も限られるため、数十社も選考を進めるということは現実的に難しいでしょう。

ご自身のスケジュール等を踏まえ、選考に進めていく企業数を検討する必要があります（一般的に在職中の方は10～20社程度です）。

退職後（仕事を辞めてから）に転職活動を行うメリット

転職活動に専念できる

最大のメリットは、転職活動だけに専念できる環境になるという点でしょう。

日常の時間を全て転職活動に充てることができるため、他のことを気にせずに転職活動に専念できます。

多くの企業の選考を並行して進めることが可能

専念でき、時間もあるため、応募する企業数を増やしても対応可能です。

いたずらに応募数を増やす必要はありませんが、幅広い業種を検討している方や軸が定まりきっていない方は、多くの企業を検討しながら転職活動を進めていくことが可能になります。

退職後（仕事を辞めてから）に転職活動を行うデメリット

収入が一定期間途切れる

退職後、転職先が決まるまでは無収入となります。

基本的に支出は変わらないため、家計としては単月赤字が続く状況です。

この点は離職期間が生じる大きなデメリットと言えるでしょう。

長期化するほど転職活動が不利になる

冒頭にも記載した通り、離職期間が3か月空くと転職活動は不利になると言われ、選考通過率も大幅に低下します。

長引けば長引くほど辛くなるのが退職後の転職活動です。

その為、1～2か月以内での内定獲得を目指すなど、期日目標を明確に持つことが重要でしょう。

焦りから安易な意思決定を行ってしまうことも

退職後になかなか転職先が決まらない際、強い焦りから「入社すること」が目的化し、取り合えず内定した企業に入社する、という意思決定を行うケースが多く見られます。

この場合、当初の転職の目的が置き去りになることも多いため、入社後にミスマッチが発生する可能性が高く、結果早期離職に繋がることも多々あります。

在職中に可能であれば行う、退職後に行う場合でも出来るだけ早めに

以上のメリット・デメリットを総合的に勘案すると、やはり在職中に行う方がメリットは大きいと言えるでしょう。

在職中に転職活動を行うデメリットもありますが、転職エージェントを上手に活用することで一部負担の軽減や効率的な転職活動は可能になります。

積極的に活用しながら進めていくとよいでしょう。

また在職中の転職活動が難しい方も、退職後1～2か月以内には転職先が決まっている状況を目指し、可能な限りスピーディーに動いていくことが重要です。

退職して転職活動を行う方の中には「せっかくの休みだから少しのんびりしてから転職活動は始めよう」とお考えになる方もいますが、退職後の転職活動のデメリットを考えると正直お勧めはできません。

内定を獲得してから入社までは数週間の空きができる事が多いので、羽を伸ばすのはそこまで我慢しましょう。

退職後に転職活動を行う場合でも、在職中に情報収集や履歴書・職務経歴書の作成などは進めておくと退職後の動き出しがスムーズです。

「1日15分ずつ時間をとる」など無理のない範囲で進めていけば、負担もあまり大きくありません。

退職後にすぐ具体的な行動に移せるよう、準備していきましょう。

まとめ

転職活動の適したタイミング・進め方について述べてきましたが、いかがでしたでしょうか。

在職中・退職後の転職活動のメリット・デメリットを整理してきましたが、人によってはそれを踏まえてもどちらがベターな選択なのか、判断がつきかねるかもしれません。

そういった方は、転職エージェントに相談することをお勧めします。

求人の紹介だけではなく、現状を踏まえて、貴方にとって最適な転職活動を提案してくれるでしょう。