人材業界で年収1,000万円を超える方法を解説

高年収の基準として、年収1,000万円と考える人は少なくないのではないでしょうか。

弊社は人材業界専門の転職エージェントとして、数多くの方の人材業界への転職支援を行っています。

そこでこの記事では、人材業界で高年収の基準になる年収1,000万円を超える方法について解説をしたいと思います。

最後まで読んで頂くと、人材業界で年収1,000万円を超えるための方法やその難易度が理解出来るようになっています。ぜひ最後まで読んでください。

この記事の監修者

佐久間健光

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株式会社ファンオブライフ 取締役 人材業界・教育業界など領域特化の転職エージェント事業を運営。年間数百名の転職・キャリア支援を行っている。また、自社の採用でも多くの人材業界経験者（キャリアアドバイザー・リクルーティングアドバイザー）との面談を実施中。YouTubeチャンネルで転職のノウハウや体験談を公開中。著書に「教育業界への転職のポイントがわかる本」がある。​

人材業界で年収1,000万円を超えることは可能か

そもそも大前提として、人材業界で年収1,000万円を超えることは可能なのでしょうか。

結論のみ言ってしまえば、可能です。

ただし、簡単に目指せる水準ではありません。

年収が高いことで有名な業界・企業（総合商社・大手金融機関等）であれば、一定勤続年数を重ねることで、高い確率で年収1,000万円を超えることができますが、残念ながら、人材業界の多くの企業はそうはなりません。

参考）年収1,000万円を稼ぐ人の割合

記事の本論とは若干離れますが、年収1,000万円を稼ぐ人というのは、どのくらいいるものなのかを補足しておきます。

国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、年収1,000万円以上の人の割合は、給与所得を得ている5,270万人のうち、4.9%です。大体20人のうち一人が年収1,000万円を超えている計算になります。

• 1,000～1,500万円以下が3.5%
• 1,500～2,000万円以下が0.8%
• 2,000～2,500万円以下が0.3%
• 2,500万円超が0.3%

ただ、この統計はあくまで、給与所得を得ている5270万人すべてのうちという統計で出しているので、年齢や地域、業種などで大きく差が出るでしょう。一般的には年齢が高く、東京都心などはこの割合が高くなりやすい傾向にあります。

人材業界で年収1,000万円を超えやすい業態

年収が決まる要素をご存知でしょうか。

よく、〇〇株式会社は年収が高いと企業名を指して言われたりすることがあります。

また上記でも、「高い確率で年収1,000万円を超える」業界や企業があると表現しました。

こうしたことはなぜ起きるのでしょうか。

答えを言ってしまうと、年収は、そのビジネスがどれだけ人件費にお金を避けるか（労働分配率）、すなわり粗利がどれだけ稼げるかで決まります。

シンプルに言ってしまえば、利益率が高いかどうかで、年収はほとんど決まると言ってしまってよいでしょう。

個人がどれだけ優秀だろうが、社内でエースだろうが、利益率が低いビジネスの中では年収は上がりづらくなります。

人材業界にも、人材派遣、人材紹介、求人広告、人材育成（研修等）などの業態がいくつかあります。それぞれの業界についての利益率や年収について、順に解説をします。

人材派遣

人材派遣業は一般的に利益率が高くありません。

人材派遣業は、派遣先の企業からの受け取った派遣料をスタッフの方に支払い、さらにそこから経費などを差し引いたものが利益になります。ほとんどの派遣会社の営業利益率は10%以下と、利益率の高いビジネスとはいいづらいでしょう。

すなわち、在籍している従業員の年収も高くなりづらい傾向にあります。

人材紹介

人材紹介業は、一般的に利益率が高いです。

人材紹介会社は、求人企業に人材を紹介するとその方の年収の30～35%を手数料とするのが相場です。人材紹介業は、仕入れや大きな投資を必要とするビジネスではないため、粗利率が高く、営業利益率も高い会社が多いです。人材紹介業で上場している企業には、営業利益率20～30%など、高い収益性をほこる企業も少なくありません。

さらに補足すれば、人材紹介業の中でも、高年収帯を扱う事業者のほうが利益率が高い傾向にあります。一方で、年収帯の低い人材や職種、業界を扱う会社は利益率はさほど高くなりません。

年収1,000万円の人の手数料は350万円、年収400万円の人の手数料は140万円と大きな差があります（手数料35%の場合）。

手数料が大きく違っても、面談をし、求人を紹介し、決定までフォローするという大きなビジネスの流れは変わりません。そのため、高年収帯を扱う事業者の方が収益性は高い傾向にあります。（※単純化しているため例外は存在します。低年収帯を扱う事業でもオペレーションを磨き高い収益性を構築している事業者はあります）

人材紹介業の従業員の年収は比較的高い傾向にあります。

さらにいえば、高年収帯を取り扱っている人材紹介業の事業者の年収はより高い傾向にあります。

求人広告

求人広告は、媒体主で、事業が順調な場合、高い利益率であることが多いです。

媒体主であるというのはどういうことかというと、求人広告には自社で運営するメディア・媒体を持たずに、営業のみを行う、販売代理店も数多く存在しているからです。代理店は媒体主に売上を収める必要があるため、高い利益率であることは多くありません。

自社でメディア・媒体を保有しており、外的環境とともに事業が順調に推移している場合、非常に高い利益率になることがあります。一方で、好不調の波が大きく、また事業が従業員の力というよりはメディアや媒体の力に依存するため、従業員の年収は低くはないものの、高い水準とはいいづらいです。

人材育成（研修・コンサル）

人材育成に関連する業態、主に研修や人事・人材関連のコンサルタントの利益率は、提供サービス、対象としている顧客セグメントで大きく異なります。

研修であれば、新卒や若手を対象にしたマナー研修や基本的なビジネススキルの研修であれば、単価も高くなく利益率も高くならないことがほとんどです。一方で、管理職、経営陣向けの高単価の商材であれば、単価も高く、利益率も非常に高いものになることが考えられます。コンサルティングサービスも研修と同様です。

人材紹介も同様ですが、研修やコンサルティングサービスは、提供する人材そのものが商品になるため、高単価の商材を提供出来る人材にはそれだけの報酬が支払わられることになるため、年収も高くなります。

年収1,000万円を超えやすい職種

先程は、人材業界の中の業種でどんな領域が年収1,000万円を超えやすいのかをまとめました。続いて職種についてまとめます。

管理職、執行役員、取締役

まず当たり前ではありますが、その企業の管理職、執行役員、取締役クラスになれば、年収1,000万円を超えられる可能性は高まるでしょう。

企業規模や人事制度にもよりますが、役職ごとの給与レンジが公開されている企業もありますので、確認してみても良いかもしれません。上場企業であれば取締役の役員報酬は公開されています。

営業職

上記の管理職や執行役員、取締役に関しては、そんなの当たり前だろうと思われたかもしれません。

純粋に職種という意味で、年収1,000万円を超えやすいのは営業職です。

便宜上営業職としていますが、人材紹介会社であれば、リクルーティングアドバイザー、キャリアアドバイザーなどと呼ばれることもあるでしょうし、人材育成・コンサルの会社であれば、人事コンサルタント、トレーナーなどと呼ばれる職種が当てはまります。

業態のところで前述した利益率の高い業態の営業関連職であれば、高い業績を出している方の場合、1,000万円以上の報酬を得ているケースは珍しくありません。

年収1,000万円を超えやすい企業

続いて、年収1,000万円を超えやすい企業について解説をします。

大手企業

業界シェアを握っている大手企業は、給与レンジが高いことも多く、年収1,000万円を目指せる企業が多いです。

偏ったインセンティブの設計にしていることは多くないため、順当に社内での出世、管理職を目指すことが年収1,000万円の近道です。

外資系企業

外資系企業も年収1,000万円を超えやすいと言えるでしょう。

外資系の企業の場合、日系企業よりもそもそも給与が高めに設定されているケースが多くあります。

基本給自体が高いケースもありますし、実質的には後述されるインセンティブ比率の高い企業に分類されるような成果給が大きく支払われるケースもあります。

インセンティブ比率の高い企業

そして最後にインセンティブ比率の高い企業です。前述した外資系企業の多くも当てはまります。

各業態のトップセールス、人材紹介業で成果を出している方々は年収1,000万円を優に超えていることも少なくありません。

年収1,000万円を超える方法

今まで書いてきた内容を踏まえ、人材業界で年収1,000万円を超える方法をまとめます。

人材紹介・人材育成の業態を選ぶ

業態の部分で書いたように、人材業界の中で高年収を得やすいのは、人材紹介業と、人材育成です。

なかでも低単価のビジネスではなく、高単価のサービスを提供している企業を選びましょう。高単価のサービスを扱っている企業の求人は、比較的選考の難易度が高いポジションも多いため、まずはそこまでの単価ではない類似事業で経験を積むのも一つの方法です。

社内での出世

従業員として勤める以上、社内での出世を目指すのが最も手堅く年収を上げる方法です。

大手企業のような人事制度、給与制度が整っている企業であれば、どの役職につけばどの程度の報酬になるかも推定出来るので、制度を確認するのも良いでしょう。

給与水準が比較的高い企業であれば、課長・マネージャークラスであれば年収1,000万円を超えることもありますし、部長や執行役員、取締役となれば、高確率で年収1,000万円は超えることになるでしょう。

一方で、入社して1年や2年などの短期間で出世し、高年収を得るというのは、かなりレアケースで一定の時間を要するものと考えておくのがよいでしょう（一部の成長企業では抜擢のスピードが早いこともあります）

成果給・インセンティブで稼ぐ

主に営業関連の職種になりますが、成果給、インセンティブで稼ぐのも一つの方法です。

高い業績を出すという前提付きにはなりますが、最もわかりやすくシンプルに年収1,000万円に到達出来るのがこの方法かもしれません。

企業によっては、どういったインセンティブ制度を設けているのか公開していたり、採用時に説明されたりもするので、どのくらいの成果を出せば、どのくらいの収入になるのかをイメージした上で、チャレンジするかどうか決めるのもよいでしょう。

独立・起業する

会社員としてというわけではありませんが、自分自身で起業し、事業を作るのも年収1,000万円を超える方法の一つです。

当然、事業が一定うまくいくという前提はありますが、上手くいった場合、年収1,000万円というのは難しい水準ではないでしょう。

20代で年収1,000万円を超えたい場合

20代やキャリアの初期で年収1,000万円を超えたい場合はどうすればよいでしょうか。

短期で高年収を得たいのであれば、最もお勧め出来るのは成果給・インセンティブで稼ぐ方法です。

出世や起業という方法もありますが、出世するには一定の時間がかかることが多かったり、起業はインセンティブに比べて不確実性が高いかつ、事業を立ち上げるのにも一定時間がかかります。

そのため、20代のうちに年収1,000万円を目指すのであればすでに仕組みが整っており、インセンティブ比率の高い企業がおすすめです。

年収1,000万円では物足らない場合

年収1,000万円では物足りず、もっと高い年収を目指したい場合はどうすればよいでしょうか。

どの程度の年収を目指すかによって変わりますが、青天井の収入を得たい場合、起業か一部のハイクラスのインセンティブ比率の高い企業になるでしょう。

起業であれば、その会社の成長次第で青天井の収入を得ることが可能です。収入を得る方法も役員報酬か、上場やM&Aでのキャピタルゲイン（厳密には年収とは言わないかもしれないですが）など、いくつかパターンがあります。

また、一部のハイクラスのインセンティブ比率の高い企業では、スポーツ選手並の収入を得ることが可能な場合もあります（高年収・ハイクラス専門のヘッドハンティングなど）。

人材業界で年収1,000万円を超えるなら「人材業界転職ルート」

この記事では、人材業界で年収1,000万円を超える方法を解説しました。

人材業界は、他の業界に比べ特別に年収が高い業界ではありませんが、インセンティブが充実していたり、一部の外資系企業、ブティック型企業では、高い年収を得られる可能性があります。一方で、中途採用での募集の数は多く、一部の高年収の業界に比べ、入社難易度が著しく高いわけでもありません。

高年収を目指したい方は一つの選択肢として検討頂くのはよいのではないでしょうか。

弊社は人材業界専門の転職エージェントとして「人材業界転職ルート」を運営しています。

人材業界のポジションを多数保有していますので、ぜひお気軽にご相談ください。