40代の平均年収と、産業・企業規模・学歴別の賃金

本記事では、40代の平均年収について解説します。

項目別（男女別、産業別、雇用形態別）にも記載しておりますので、参考にご覧ください。

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40代の平均年収

国税庁が発表している「令和4年分 民間給与実態統計調査」によれば、40代の平均年収は以下のようになっています。

• 40代前半（40歳~44歳）：491万円
• 40代後半（45歳~49歳）：521万円

同調査によると、日本全体の平均年収は458万円となっており、40代の平均年収は日本の平均年収よりも高い水準であることがわかります。

40代の男女別平均年収

40代の男女別平均年収は以下の表の通りです。

男性の平均年収は600万円を超え、40代前半から後半にかけて41万円の増加が見られます。

女性の平均年収は、40代前半と後半の差が11万円となっており、緩やかに増加しています。

男女の平均年収の差は、40代前半で267万円、40代後半で297万円と大きく開いています。

40代の項目別の賃金

厚生労働省が発表している「令和4年 賃金構造基本統計調査 結果の概況」を参考に、40代の賃金を以下の4つの項目別に見ていきます。

• 産業別
• 企業規模別
• 雇用形態別
• 学歴別

なお、「賃金構造基本統計調査」における「賃金」は、以下のように定義されてています。

「賃金」
本概況に用いている「賃金」は、調査実施年６月分の所定内給与額の平均をいう。
「所定内給与額」とは、労働契約等であらかじめ定められている支給条件、算定方法により６月分として支給された現金給与額（きまって支給する現金給与額）のうち、超過労働給与額（①時間外勤務手当、②深夜勤務手当、③休日出勤手当、④宿日直手当、⑤交替手当として支給される給与をいう。）を差し引いた額で、所得税等を控除する前の額をいう。

引用元：令和４年賃金構造基本統計調査　結果の概況：主な用語の定義｜厚生労働省

産業別

まず、産業別に見た40代の賃金について、上位３つの産業を取り上げます。

40代前半の産業別賃金

40代後半の産業別賃金

40代前半、後半ともに、最も平均年収が高い産業は「電気・ガス・熱供給・水道業」、次いで「情報通信業」となっています。

上位３つ目の産業は、世代ごとに異なっており、40代前半で「学術研究、専門・技術サービス業」、後半で「金融業、保険業」です。

企業規模別

続いて、企業規模別に賃金差を見ていきましょう。

なお、調査内において「企業規模」は以下のように定義されています。

「企業規模」
調査労働者の属する企業の全常用労働者数の規模をいい、本概況では、常用労働者1,000人以上を「大企業」、100～999人を「中企業」、10～99人を「小企業」に区分している。

引用元：令和４年賃金構造基本統計調査　結果の概況：主な用語の定義｜厚生労働省

40代前半の企業規模別賃金

40代後半の企業規模別賃金

一般的に、企業規模が大きいほど給与も高くなる傾向があります。上表より、40代の賃金についても同様のことが言えるでしょう。

雇用形態別

さらに、同調査では、雇用形態別の賃金も公表されています。

40代前半の雇用形態別賃金

40代後半の雇用形態別賃金

年代、性別を通して、「正社員・正職員」として働いている人の方が賃金が高い、という結果になっています。

また、「正社員・正職員」の賃金は40代前半から後半にかけて増加しているのに対して、「正社員・正職員以外」では減少しています。

学歴別

最後に、同調査より、高卒や大卒などの学歴別賃金を見ていきます。

40代前半の学歴別賃金

40代後半の学歴別賃金

40代前半、後半ともに、大学院卒の賃金が最も高く、他の学歴との差が顕著に出ています。

また、大学卒と高校卒の間でも賃金に大きな差が出ています。

一方で、高校卒と専門学校卒、高専・短大卒の賃金を比較すると、それほど大きな差は見られません。

表からは、学歴が上がるに連れて賃金も上がっていくことが読み取れます。

まとめ

「令和4年分 民間給与実態統計調査」によると、40代の平均年収は、40代前半が491万円、40代後半が521万円です。

今よりも年収を上げたいと考えている場合は、平均年収の高い業界や企業規模にも注目して情報を集めてみると良いでしょう。