失敗しない退職交渉！退職の切り出し方や引き止めに合わないためのポイント

転職先が決まり、新天地で頑張るぞ！となっているときにつまずくことがあるのが退職交渉です。

上司に退職の相談をしたら、

• 「期待しているのに」と言われた
• 激怒されて部屋を出て行かれた
• 涙ながらに引きとめられた

などといったことはよく起こります。

今までお世話になった会社だからこそ不義理なことはしたくないでしょうし、退職を決めているのであれば、スムーズに退職できた方がお互いに心証が良いでしょう。

今回は退職交渉をするタイミングから意外な落とし穴まで、退職交渉の進め方を徹底的に解説します。

退職交渉は「内定をもらった後」にしよう

まず最初に、退職交渉のタイミングについて解説します。

ずばり、退職交渉は転職先の企業から内定をもらったあとにしましょう。

選考途中では内定がでると決まっているわけではないので想定通りにならないことがあります。

人事異動や条件面で転職される方に不利益なことがないとは言い切れません。

このような不確実性の要素が多い中で退職交渉をするのは避けましょう。

基本的に転職活動を行っていることは現職には伏せておき、企業から内定をもらったあとに退職交渉をしましょう。

退職を伝えるタイミングは退職の1～2か月前が好ましいです。

会社の就業規則に「退職申し入れの時期」が設定されていることもありますので、事前に確認しておくとよいでしょう。

まれに「退職できない」と相談される方がいますが退職は1つの権利なので、辞められないということはありません。

民法の規定上では「退職日の2週間前に申し出れば退職できる」と定められているので、強硬手段として退職することは可能です。

しかし、今までお世話になった会社なので迷惑をかけたくないというのは当然です。

引継ぎや後任の準備などを考えて、退職交渉は1～2か月前には行うのが理想のタイミングでしょう。

退職交渉の切り出し方のポイント

退職を切り出すときのポイントは「相談ではなく報告をする」です。

当たり前のことのように思えますが、これは非常に重要なポイントです。

やってしまいがちなのが、上司に「相談があります」と時間をもらうこと。

上司からすると「転職を考えているけど退職を決めているわけではないんだろうな」と伝わってしまい、相談に乗る流れで現職に残るように説得モードになりがちです。

これを避けるため「報告があります、〇月に退職させてください」と報告をしましょう。

退職交渉される側（上司）の心理

退職交渉となると自分のことを考えがちですが話をされる上司の気持ちも理解しておくとよいでしょう。

重要な点は、ほとんどの上司は部下に対しやめてほしくないと思っていることです。

その理由は多くの場合、部下が退職すると上司自身の評価が下がるからです。

明確に評価基準に定められている企業や、具体化されていないけど実質的に評価に響く会社もあります。

部下が退職することで間接的に事業の計画や売上に悪影響がでて、結果として上司自身の評価に響くという可能性もあります。

そうなると上司は当然退職を引き止めにかかります。

また、「自分が上司でいる間は退職しないでほしい」と考える上司もいます。

このような上司は、

• 「次の人事で希望のポジションに行かせる」
• 「このプロジェクトを任せたいと思っていた」

などといって、とりあえず退職時期を延ばそうとします。

この後に人事異動があり上司部下の関係性がなくなったら、その約束はなかったことにされてしまうことがよくあります。

全体の傾向として、上司は部下が退職すると「評価が下がる」という前提があることを理解しておきましょう。

この前提を持っていれば相談の時に「私のために」話しているのか、「上司の評価のために」話しているのかを判断しやすくなります。

退職交渉の落とし穴

退職交渉の落とし穴は先述の「退職交渉される側の心理」にも関係します。

「退職交渉が終わった！」「できた！」と思っていても、実際にはできていない場合があります。

上司が退職の意向を人事や関連部署に伝えていないというパターンです。

• 「この話は預かっておくから」
• 「ちょっと考え直してみたら」

等といわれる場合は要注意です。

こうならないためのポイントとして、

1. 口頭のみではなく、書面（メール）で伝える
2. 退職日を明確に伝える
3. （可能であれば）上司に進捗の確認をする

の3点があります。

口頭のみではなく、書面（メール）で伝える

口頭の報告だけでなく書面やメールで退職を伝えることで、言った言わないを避けることができます。

退職日を明確に伝える

「退職したいんです」「退職を考えています」のようなあいまいな表現ではなく、

• 「〇月〇日までに退職します」
• 「引継ぎを〇〇までに進めましょう」

と明確に退職日を伝えるようにしましょう。

退職に向けた行動も自ら進んで臨めるスタンスがあると尚よいです。

（可能であれば）上司に進捗の確認をする

\n聞き方が難しいかもしれませんが、できれば上司に進捗の確認をしてください。

• 「先日お伝えした件、人事にお伝えいただけましたか」
• 「先日の件、部長にお伝えいただけましたか」
• 「退職にあたり私が準備しておくことがありますか」

など、さりげなく進捗を確認できるとよいでしょう。

社内の文化にもよりますが、上司がどうしても退職に向けて動いてくれない場合は、人事や上司の上司に直接連絡する手段もあります。

その場合でも上司に「退職は決めているので、お伝えいただけないなら私から直接〇〇に報告します」といったように事前に伝えてから動くようにしましょう。

退職交渉で気持ちが揺らいだら

退職交渉をしていて現職に引き止められ、「本当に転職すべきか」などと気持ちが揺らぐことがあります。

気持ちが揺らいだときに振り返ってほしいのは「なぜ転職をしようと思ったのか」です。

現職で転職しようと思った理由がかなえられないのであれば、退職するという決断を変える必要はありません。

退職交渉の中で「ポジションを用意するよ」「評価していたのに」と声をかけるのは、多くの場合、退職してほしくないためのトークだったりします。

本来ならこの話は退職交渉される前にコミュニケーションしておくべきで、評価しておくことも定期的に伝えるべきです。

このトークに乗って現職に残る決断をしても1～2年後に同じことが起こる可能性が高いと思いますので、冷静にジャッジしてみてください。

「いままでお世話になったから」という気持ちではなく、望むキャリアややりたい仕事、求める条件に対して、どちらの選択がいいのかを冷静に判断し、意思決定するのが良いでしょう。

転職しても現職に残っても意思決定した先でどう頑張るかが重要

矛盾してしまいますが、どちらを選ぶかに正解はなくて、「意思決定をした先でどうやって頑張るか」が重要であると考えています、

究極「どっちが後悔しないか」「どっちがより楽しめるか」を考えて意思決定するのが良いのではないでしょうか。