転職すると年収はアップする？上がりやすい/下がりやすい場合を解説

この記事は、人材業界転職ルートを運営する株式会社ファンオブライフのキャリアコンサルタントが、日々ご相談を受ける内容をもとに、架空の転職相談に対して回答を行っているものです。

今回の記事では、転職時の年収のアップ・ダウンの考え方について解説します。

この記事の監修者

人材業界転職ルート 編集部

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【相談】転職すれば年収は上がるのでしょうか？

現職の給与が低く、転職したいと考えています。
友人が転職して大幅に給与が上がったと聞いて、自分もそうしたいと思っています。一方で転職すると生涯年収は下がるといったことも聞きます。
実際に年収が上がる場合、下がる場合はどういったパターンがあるのでしょうか？

【回答】同じ職種への転職なら年収アップの可能性があります

年収を上げたい、という理由で転職相談に来られる方は多くいらっしゃいます。

転職を考える理由としてもっとも多いものの一つが、年収・給与に関連するものといっても良いでしょう。

転職によって年収が上がりやすい場合、下がりやすい場合はある程度のパターンがありますので、解説していきます。

年収が上がりやすい場合

同じ職種・業界への転職

年収が上がる可能性が高い転職は、これまでの業務経験が活かせる場合です。

簡単に言えば、同一職種で同一業界の場合が最も給与・年収が上がりやすいです。

企業が中途採用を行うのは、多くの場合即戦力となる人材を必要としているためです。

新卒採用と比べ、社会人経験のある中途採用は、育成の時間やコストが最小限に抑えられ、すぐに業績に貢献して頂けると可能性が高いという企業側のメリットがあります。

そうした可能性が同一職種、同一業界であれば、より高いと想定できるため、企業も良い条件でのオファーを出しやすくなります。一方で、その経験がなければ高い給与・年収を提示して採用するメリットはあまりないと言えるでしょう。

利益率の高い業種、シェアの高い企業への転職

同一職種、同一業界以外にも年収が上がりやすい場合があります。

それは利益率の高い業種やシェアの高い企業（業界のリーディングカンパニー）への転職です。

総じて利益率が高い企業は、粗利率が高いことが多く、人件費に避ける割合が高い（差別化要素が人的要因が大きい）業種は、給与水準が高いです。

具体的にはIT・インターネット関係、コンサルティング、金融、製薬、広告といった業種は粗利率・利益率が高く、業界の平均年収も高いと言えるでしょう。

こうした業界以外の方が、上記のような業界に転職する場合、スキルや経験とは無関係に給与水準が上がる可能性があります。

一方で上記の業種から、給与水準の低い業界へ転職をするとポジションが上がったとしても、給与水準をあげるのは難しいです。

個人の問題ではなく、業種の構造やビジネスモデルに要因があるので、簡単に変えるのは難しいでしょう。

※あくまで一般論です。業界独自のポジショニングで一般的には給与水準が低い業種でも、給与が高い企業もあります。

また、同一業種でもシェアの高い企業、業界のリーディングカンパニーは、給与水準が高い傾向にあります。

先ほどの利益率とも関連しますが、そういったビジネスの優位性から収益性が高いことが多く、従業員の給与水準も高い傾向にあります。

年収が下がりやすい場合

未経験職種・業界への転職

基本的に、企業が中途採用に期待するのは即戦力、早期の戦力化です。

そのため業務経験がない職種や業界への転職の場合、給与水準は下がりやすいと言えるでしょう。

今の仕事とは異なる職種や業種にチャレンジしたい、という理由で転職活動を始められる方も多いですが、その場合は現在の年収を維持することが難しくなる可能性が高いです。

仕事内容を重要視したいのか、給与水準を維持したいのか、また下がったとしてもどの程度であれば許容できるのかといったことを考慮する必要があるでしょう。

上記でも記載しましたが、未経験職種や業界への転職でも、給与水準の低い業界から高い業界へ転職する場合、給与が上がることがあります。

年収や給与水準は相場が大きく影響しますので、自分自身がどういった評価をされるのかといった点も考慮するとよいでしょう。

給与や年収を判断する際に求人票で見るべきポイント

ここまで転職によって年収が上がる／下がる一般的なパターンを説明しました。

実際に求人票を見る場合にどのような点を注意して見れば良いのかを解説します。

入社時の想定年収

中途採用の求人票には「350〜500万円」のような年収の記載になっています。

こうした場合、スキルや経験に応じて350〜500万円の幅で年収の提示が出ますという意味になっています。

上限で考える方も多いのですが、実際に上限まで出ることは多くなく、中間になることが標準と言えるでしょう。

未経験者や第2新卒者の場合、ほとんどが下限になると考えて良いでしょう。

また、「入社してから昇給しても最大500万円までしか上がらない」と思われる方もいらっしゃいますが、あくまで入社したタイミングでの想定年収が「350〜500万円」の範囲内ということです。

インセンティブ

業種や企業によっては、成果に応じたインセンティブ制度を設けているケースがあります。

インセンティブ比率は、企業によって大きく異なり、あくまでプラスアルファ程度のもの、基本給は高くなくても、インセンティブ比率が高く、好業績の場合青天井に年収が上がるといった募集もあります。

各種手当

企業によっては住宅手当、家族手当、資格手当など、様々な手当が制度に含まれているところがあります。

また現在の年収を住宅手当の有無などで考えているのかを考慮に入れておいた方が良いでしょう。

仮に月５万円の家賃補助があった場合、年収で60万円分の増額になります。※税負担次第ではもっと大きくなります。

転職によって年収は微増でも、住宅手当がないので、実質は年収ダウンになるといったこともありますし、逆に年収は変わらないが手当を考慮すれば年収アップになるということもあるでしょう。

額面の年収を気にされる方は多いですが、手当を含めた総額を考慮しておくと、転職後に後悔することが少なくなるでしょう。

▶人材業界で年収1,000万円を超える方法を解説

まとめ

転職によって年収が上がりやすい場合、下がりやすい場合はどのようなケースがあるのか、また求人票を確認する際のポイントについて説明してきました。

転職活動を行う際の条件は収入だけでなく、仕事内容、休日、勤務地など様々なものがあります。

ある条件を優先すると別の条件を諦めざるを得ない、いわばトレードオフの関係にあたることも多くあります。

一人ではなかなか優先順位がつけられないという場合は、転職エージェントを利用するのも一つの手段です。