- 作成日:2023.09.21
- 更新日:2026.04.16
人材コーディネーターの仕事内容・年収・向いている人の特徴
人材派遣会社の人材コーディネーター(派遣コーディネーター)への転職を検討している方に向けて、仕事内容・年収・向いている人の特徴を解説します。
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目次 INDEX
人材コーディネーターとは
人材コーディネーター(派遣コーディネーター)とは、人材派遣会社の担当者の呼び方のひとつです。
派遣会社に新しく登録を希望する方との面談や、派遣先の企業が求めている人材のマッチング、派遣後のカウンセリングやアフターフォローを行います。
会社によっては、派遣スタッフの対応だけでなく、法人営業を兼務する場合もあります。
人材コーディネーターの仕事内容
人材コーディネーターの主な仕事内容は、以下の通りです。
- 求職者との面談
- 登録スタッフと求人企業のマッチング
- 就業後の求職者のフォロー
求職者との面談とは、求職者に対して、職歴やスキル、希望する求人の条件などをヒアリングする業務です。
派遣スタッフと求人のマッチングは、派遣スタッフに適切な求人を紹介する業務です。
派遣予定の企業が決まったら、派遣スタッフと派遣先企業との顔合わせ(職場見学)を行います。
派遣スタッフが就業したあとにも、派遣スタッフが派遣先で順調に働き続けるためにフォローを行います。定期的に派遣スタッフとの面談を行い、派遣先での仕事状況や労働環境などを確認したり、派遣スタッフの悩み相談に対応します。
ほかにも、派遣先企業を探す法人営業職のサポートや、実際に営業職を担当するケースがあります。
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人材コーディネーターの仕事はきつい、やめとけは本当?転職するメリットとは
人材コーディネーターに資格は不要
人材コーディネーターになるにあたって、必須の資格はありません。
未経験でも適性がある場合には人材コーディネーターとして採用される可能性があります。ただし、人材コーディネーターに関連する資格を取っていると、応募の際に有利になる事もあります。
人材コーディネーターに関連する資格は、2016年に作られた国家資格のキャリアコンサルタントです。
キャリアコンサルタントは、キャリアコンサルティングの専門家を意味します。労働者個人の職業選択や、職業能力の開発および向上に関するアドバイスや指導を行うキャリアコンサルティングに役立つ資格です。
キャリアコンサルタント試験には、以下の3種類の受験条件があります。
- 厚生労働大臣の認定した講習を修了している。
- 労働者の職業選択、職業生活設計、職業能力開発および向上、いずれかの相談に関する経験が3年以上ある。
- 技能検定キャリアコンサルティング職種で学科もしくは実技試験に合格している。
キャリアコンサルタント試験は、学科と面接試験があります。
人材コーディネーターの年収
一般的に、年収は企業の利益率によって決まります。利益率が高い企業ほど、予算を人件費に割ける為です。
人材派遣業は人材業界の中でも利益率が低い傾向にあるため、人材コーディネーターの年収も高くなりにくい傾向にあります。
ただし、企業によって年収は異なるため、人材コーディネーターの仕事を探す際には、求人情報をよくチェックしてから応募することが大切です。
主要な人材業界の具体的な平均年収はこちらに記載しています。以下のリンクを参考にご覧ください。
人材コーディネーターに向いている人の特徴
コミュニケーション能力が高い
人材コーディネーターは、信頼関係を構築するのが得意な人に向いています。求職者によっては自分のことをうまく説明できない人もいます。
そのため、まずは求職者が自分のことを話しやすいように人間関係を構築し、そのうえで将来設計や希望の職種などさまざまな条件をヒアリングします。
登録希望者が将来正社員を希望しているのか、派遣スタッフとして長く働きたいのかといった希望をよく確認し、求職者の意向に適したマッチングを行うようにします。
派遣スタッフと企業が顔合わせをする際に、それぞれによい印象を持ってもらえる状況を作るコミュニケーション能力も必要です。
企業の担当者に派遣スタッフの特性や紹介理由などを上手に伝え、派遣希望者には、求人企業からの要望や仕事内容をわかりやすく伝えます。
また、求人企業への希望や不明点の伝え方・聞き方などのアドバイスも行います。それぞれから信頼されてよい関係性を築けると、仕事がスムーズに進められます。
また、直接会って話をする面談以外にも、電話やメール、場合によってはWeb会議など、さまざまな方法でコミュニケーションを取る機会があるところも人材コーディネーターの仕事の特徴のひとつです。
コミュニケーション方法に限らず人の話を上手に聞いたり、説明したり、説得したりするのが好きといった人も、人材コーディネーターに向いています。
人の役に立つのが好き
人の役に立つのが好きな人も、人材コーディネーターに向いています。
派遣スタッフの活躍を後押しする仕事、かつ、派遣先企業が必要としている人材を紹介する仕事が人材コーディネーターです。
求職者と企業の間に立って仕事を仲介し、両方に喜ばれる結果が出せるととてもやりがいを感じられます。
就業後にも、派遣先企業でトラブルなどが生じていないか、派遣スタッフが不安などを持っていないかなど、スタッフのフォローアップをしなければなりません。
周囲の人をサポートするのが好きな人であれば、どのような場合でも丁寧に向き合って適切なフォローを行えます。
人材コーディネーターに求められるスキル
コミュニケーション能力
人材コーディネーターの仕事には、さまざまな人と良好な関係を構築できるコミュニケーション能力が重要です。人材コーディネーターは、求職者や派遣先の担当者と直接話をして、それぞれの希望を引き出さなければなりません。誰とでも好意的に話ができて必要な情報を収集できる優れたコミュニケーション能力は欠かせません。
求職者との面談では、就業先に対する希望や条件を詳細な部分まで確認する事が重要です。本人が話しにくいと感じている、気になっていることまで引き出せると、最適な仕事先を見つけやすくなります。
派遣先企業の担当者にも信頼される関係性が築けると、新しい求人獲得にもつなげられます。面談などの場合は、自分が話をするよりも、まずは相手の話を聞く姿勢が重要です。
交渉力
交渉力も、人材コーディネーターに求められるスキルです。データ上ではうまくマッチングしていても、派遣スタッフと派遣先企業それぞれの条件が微妙に合わないケースもあります。
勤務時間や一部の業務内容、給料などの条件に、派遣スタッフと企業でズレが生じていると、適切なマッチングができません。
もし企業側の要望だけを重視して契約をまとめると、派遣スタッフに納得してもらえず短期間での退職につながります。企業の出した条件で派遣スタッフが働くのが難しい場合には、ズレが生じている部分に折り合いをつけて調整しなければなりません。
派遣スタッフと企業の両方に納得してもらえる結果を出すためには、お互いの要望をうまく調整する交渉力が必要です。普段から両者との信頼関係を築いておくと、条件の調整・交渉などもしやすくなります。
人材コーディネーターに転職する際の、志望動機のポイント
人材コーディネーターに限らず、転職活動をする際は、転職理由と志望動機に一貫性を持たせることが重要です。
転職理由から、目指すキャリア、やりたい仕事を整理していくと、志望動機にもつながります。転職理由と志望動機に一貫性がない場合、志望動機の説得力が低くなり面接官に強くアピールできません。
転職理由と志望動機に一貫性があれば、面接官に納得感を持ってもらいやすいです。
志望動機と伝える際は、なぜ人材コーディネーターを選んだのか、なぜ応募先企業を選んだのかなどの理由とともに、自分のスキルがその企業にどう貢献できるのか、入社後の目標などを具体的に伝えると良いです。
人材コーディネーターの求人例
人材コーディネーターの求人例をご紹介します。
求人情報は流動的なため、ここでは実際に募集されていた求人情報から要素を抽出して作成したサンプル求人をご紹介します。
非公開求人含む、最新の求人情報を知りたい方は、人材業界専門の転職エージェント「人材業界転職ルート」までお問合せください。
人材コーディネーター(販売・営業人材特化)の求人
| 年収 | 想定年収 400~550万円 |
| 仕事内容 | 【概要】 クライアント折衝及び求職者対応の「両面型の人材コーディネーター」として、採用人数達成のために人員アサインを行っていただきます。 【詳細】 |
| 応募条件 | 【必須】 ・人材業界経験(派遣/紹介いずれも可) 【歓迎】 |
| 勤務時間 | 09:00~18:00 固定残業代制 超過分別途支給 固定残業代の相当時間:30.0時間/月 |
| 休日 | ・年間休日124日 ・完全週休2日制(土・日)、祝日 ・夏期3日、年末年始6日 ・産前産後休暇、育児休暇、慶弔休暇 ・有給休暇10日~20日(入社半年経過後の付与) |
人材コーディネーター(IT・web系人材特化)の求人
| 年収 | 想定年収 330~600万円 ※上記想定年収に加え、別途営業インセンティブ有 |
| 仕事内容 | 【概要】 デジタル人材を各クライアントのプロジェクトに提案し、クライアント側のデジタル人材不足という環境の改善をしていく営業のお仕事になります。 【詳細】 |
| 応募条件 | 【必須】 ・営業もしくは接客販売などで数字を追った経験1年以上 【歓迎】 |
| 勤務時間 | 9:30~18:30 所定労働時間8時間/休憩60分 ※残業時間:月平均15時間程度 |
| 休日 | ・年間休日127日 ・完全週休2日制(土・日)、祝日 ・年末年始休暇、夏季休暇 ・慶弔休暇 ・産前・産後休暇、育児休暇(復帰率100%)、介護休暇 ・有給休暇10日~20日(入社半年経過後の付与) |
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