退職の伝え方｜タイミングや交渉の仕方、注意点を解説

退職しようと思っているけれど切り出しずらく、伝え方に迷っているという方は少なくありません。

そこで本記事では、退職を伝えるタイミングや、退職交渉の注意点をお伝えします。

退職報告を受ける上司の心理状況についても解説していますので、ぜひ最後までご覧ください。

退職を伝えるタイミング

まず、退職を切り出すのに最適なタイミングについてご説明します。

転職先が決まっている場合は「内定承諾後」

仕事と並行して転職活動を行っている場合、退職を伝えるのは「内定承諾後」が良いでしょう。

選考途中で退職を伝えてしまうと、転職できることが確定しているわけではないため、想定通りに事が運ばないことがあります。

また、現職の人事異動や条件面で不利益を被る可能性がないとは言い切れません。不確実な要素が多い中で退職交渉を始めるのは避けたほうが良いでしょう。

退職の一か月以上前に伝えるのが一般的

退職は、退職日の一か月前までに伝えるのが一般的です。可能であれば、二か月以上余裕があると良いでしょう。

また、企業によっては、就業規則に「退職申し入れの時期」が記載されていることがあるため、事前に確認しておきましょう。

民法上では「退職日の２週間前に申し出れば退職することができる」と定められています。

従業員にとって退職は一つの権利ですので、どうしても辞めさせてもらえないという場合は、強引に退職することもできます。しかし、今までお世話になった会社なので、極力迷惑をかけない形で退職するのがベストでしょう。

退職を伝える際のポイント

退職の申し出は、一番初めに直属の上司に伝えるのが基本です。

その際のポイントを、3点お伝えします。

直属の上司にアポイントを取る

必ず、事前にアポイントを取りましょう。

アポイントを取る手段は、電話やメール、チャットなど、普段から社内で使用されているコミュニケーションツールで問題ありません。

「相談」ではなく「報告」をする

退職を伝える際に一番大事なポイントは、「相談ではなく報告をする」ことです。

そこで、上司に時間を取ってもらう際は、「相談があります」という伝え方はしないようにしましょう。退職の「相談」というスタンスをとると、上司が説得モードになり、現職に残るように引きとめられる可能性があります。

「報告があります。〇月で退職させてください」のように、決定事項であると伝えるようにしましょう。

会議室等の個室で伝える

退職はセンシティブな内容なので、他の人に聞かれないように注意しましょう。
極力、上司と2人で会話できるように会議室などの個室で伝えるようにしてください。

退職交渉する際の注意点

退職を申し出た際、強い引き留めに合ったり拒否されたりと、退職交渉がうまく進まずに戸惑う方も多くいます。

そういった場合に、どのような点に注意し、退職交渉を進めていけばよいのかということを解説していきます。

上司側の心理状態を理解する

まず、退職を伝えられる上司の心理状況がどのようなものなのかを理解しておきましょう。

ほとんどの上司が部下に「やめてほしくない」と思っているのは確かですが、それは、「部下が退職すると上司の評価が下がるから」であることが多いです。

極端な例では、上司と部下の関係でいる間だけは退職しないでほしいと考え、「次の人事で希望のポジションにつかせる」など、その場しのぎの対応で退職を引き延ばそうとする上司もいます。

こういった上司の心理状況を事前に頭に入れておく事で、退職交渉の場で上司に引き止められた際、冷静に対応ができるでしょう。

退職に向けて上司が動いてくれているか確認する

退職報告の後は、上司が退職に向けて動いてくれているか様子を確認するようにしましょう。

上司への報告は済ませたとしても、上司から人事部や関連部署などに報告が上がっておらず、退職交渉が完了していない場合があります。

特に、報告の場で「考え直してみて」や「この話は預かっておく」などと言われた場合は要注意です。

退職間近になって上司や会社ともめないようにするためには、書面やメールでも退職の意思を伝えると良いでしょう。退職の意思、退職日、引継ぎをいつまでに進めるかなど、退職交渉で話した内容を含め、明確に記載してください。

可能であれば、退職手続きの進捗を直接上司に確認できるとベストです。
「先日ご報告した件は人事部にご報告いただけましたか」や「退職にあたってこちらが準備をすることはありますか」など、やんわりと探りを入れられると良いでしょう。

退職交渉で気持ちが揺らいだら

上司から引きとめられて気持ちが揺らいでしまった場合は、「なぜ転職をしようと思ったか」を振り返ってみましょう。

「転職しようと思った理由」を、現職で叶えられないことが間違いないのであれば、転職の意思を曲げる必要はないように思います。

また、退職交渉に臨む際の上司の心理状況を改めて思い出しましょう。

「ポジションを用意していたのに」や「評価していたのに」というような引き止め文句は、本来であれば、退職交渉をされる前に日ごろから伝えられるべきです。

こういったことに該当する場合、現職にとどまったとしても１～２年後に同様のことで悩む可能性が高いため、冷静にジャッジしましょう。

まとめ

現職の会社に向けて、退職の報告をする際のポイントを解説しました。

退職交渉で重要なのは、その企業を退職し、別の企業へ転職しようと思った理由や目的を明確に持っておくことです。そうすることで、強い引き止めにあっても気持ちが揺らぐことなく退職を進めることができるでしょう。

入社してからお世話になってきた会社です。わだかまりなく退社できるよう、報告後も上司に任せきりにするのではなく、自分から積極的に働きかけましょう。